門型クレーンとは？2t・5tで変わる届出と資格、移動式の確かめ方

• 2tの門型に届出は要る？
• 5tだと運転に免許が要る？
• 書類に書く法令上の名前は何？
• 「移動式」の門型は移動式クレーン扱い？

上記の様な悩みを解決します。

門型クレーンは、2本の脚でガーダを支え、門の形で立つクレーンを指す現場の呼び名で、法令の用語ではありません。手続きと資格はつり上げ荷重の0.5t・3t・5tの線で決まります。

門型クレーンは、たとえば建屋の無いヤードや、天井クレーンの無い建屋で重量物を吊る、といった場面で選択肢になりうる機械です。ただ、検索結果の上位に並ぶのは製品ページや製品一覧が中心で、価格や型番は分かっても、「何トンなら何の届出と資格が要るのか」を条文で示したページは、今回確認した上位には見当たりませんでした。今回は形と天井クレーンとの違いといった基本を押さえた上で、「門型という言葉が法令のどこにも無いこと」「2tと5tがそれぞれどの手続きの段に入るか」「製品名の『移動式』と法令の移動式クレーンを分けて考えること」「屋外に置くときにかかる風と地震の条文」まで、クレーン等安全規則の条文を出典にして、施工管理の目線で整理しました。

なるべく分かりやすい表現で記事をまとめていくので、協力会社に「この門型なら誰が何を持っていればいいか」を指示する立場になった方にも理解しやすい内容になっているかなと思います。

それではいってみましょう！

門型クレーンとは？2本の脚でガーダを支え、門の形で立つクレーン

門型クレーンとは、2本の脚でクレーンガーダを支え、門のような形で地面や床に立ち、ガーダに沿って荷をつって動かすクレーンを指す呼び名です。ここでの説明は現場やメーカーで使われる呼び名としてのもので、「門型」は法令の用語ではありません（法令上の名前の扱いは次の章で見ます）。

脚の上に渡した横方向の梁がクレーンガーダで、荷をつる装置はこの梁に沿って動きます。ガーダという言葉そのものの意味はクレーンガーダの解説で詳しく扱っています。

形の上での特徴は、建屋の柱や梁に走行路を頼らず、自分の脚で立つことです。そのため、建屋の無い屋外のヤードや、天井クレーンが付いていない既存の建屋の中で荷を吊る、といった場面で使われます。

「ガントリークレーン」と呼ばれることもありますが、これも呼び名の言い換えです。後で見るクレーン等安全規則などの条文には「ガントリー」という言葉も出てきません。書類に書く名前を決めるときは、呼び名ではなく、次の章で見る法令の側の名前と書類の記載で確かめます。

法令に「門型クレーン」の語は無い｜条文に出てくるのは「橋形クレーン」

計画書や届出の書類に「門型クレーン」と書いてよいのか迷ったら、出発点になるのは、法令の条文に「門型」という言葉が無いという事実です。

今回、クレーン等安全規則（e-Gov 施行日2026年4月1日の版）、労働安全衛生法施行令・労働安全衛生規則・労働安全衛生法（いずれもe-Gov 施行日2026年10月1日の版）、告示2本（クレーン取扱い業務等特別教育規程・クレーン等運転関係技能講習規程）の全文を検索したところ、「門型」「門形」はどれにも1か所も出てきませんでした（2026年11月13日確認）。「門型」で条文を探しても見つからないのは、このためです。

代わりにクレーン等安全規則に出てくる近い名前が「橋形クレーン」で、同じ検索では11か所、第6条第2項・第30条の2・別表に出てきます。ほかの5本には出てきません。

別表は橋形クレーンの構造部分に「脚」を挙げている

別表は、クレーンの設置届に付ける強度計算書の範囲を、クレーンの種類ごとに決めた表です。第5条は、設置届に「別表の上欄に掲げるクレーンの種類に応じてそれぞれ同表の下欄に掲げる構造部分の強度計算書」などを添えて所轄労働基準監督署長に出すよう定めています（クレーン等安全規則 第5条）。

この別表で、橋形クレーン（ジブクレーン式・引込みクレーン式・旋回マントロリ式以外のもの）の構造部分は「クレーンガーダ、カンチレバ及び脚」、ジブクレーン式橋形クレーン・引込みクレーン式橋形クレーン・旋回マントロリ式橋形クレーンは「クレーンガーダ、カンチレバ、脚及びジブ」です。一方、天井クレーン（旋回マントロリ式・すべり出し式以外のもの）の構造部分は「クレーンガーダ」だけで、脚は挙がっていません（クレーン等安全規則 別表）。

ただし、現場で門型と呼ばれている機械が別表のどの名前に当たるかは、条文の言葉だけでは決まりません。法令には門型という語が無く、2つを結び付けた規定も今回確かめた範囲には無いからです。名前は、次のような書類の記載で確かめます。

• 3t以上なら、クレーン設置届とクレーン明細書に書いた種類
• 0.5t以上3t未満なら、クレーン設置報告書に書いた種類
• 既に据わっている機械なら、クレーン検査証に書かれた種類
• レンタル品や購入品なら、メーカーの取扱説明書・仕様書の記載

クレーンの種類の全体と別表の名前の並びは、法令で見るクレーンの種類のほうで一覧にしているので、ここでは門型にかかわる行だけを引きました。

天井クレーンとの違い｜門型は脚で立ち、屋外なら風と地震の条文がかかる

天井クレーンと何が違うのかを門型の側から言うと、走る場所の作り方が違います。天井クレーンは建屋の側に設けたランウエイの上を走り、門型は自分の脚で地面や床に立ちます。天井クレーンの構造や運転方式は天井クレーンの解説にまとめているので、ここでは門型で効いてくる条文に絞ります。

条文の上で天井クレーンと並べて書かれている点

3t以上のクレーンの落成検査について、第6条第2項の本文は荷重試験と安定度試験の両方を求めていますが、同じ項のただし書には「天井クレーン、橋形クレーン等転倒するおそれのないクレーンの落成検査においては、荷重試験に限るものとする」とあります（クレーン等安全規則 第6条第2項）。

もう1つが第30条の2です。この条文は、天井クレーンならクレーンガーダ、橋形クレーンならクレーンガーダ・カンチレバ・脚という、人が上がって点検等をする場所を名指ししたうえで、その作業中は運転を禁止し、操作部分に運転禁止の表示をするよう事業者に求めています（クレーン等安全規則 第30条の2）。書類上で橋形クレーンとされている門型なら、脚の上での点検や塗装にこの条文がかかります。

屋外に置く門型にかかる3つの条文

門型ならではの論点になるのが、屋外に置いたときの条文です。門型を屋外に置く場合は、次の3つが関係してきます。

• 第31条：「瞬間風速が毎秒三十メートルをこえる風が吹くおそれのあるときは、屋外に設置されている走行クレーンについて、逸走防止装置を作用させる等その逸走を防止するための措置を講じなければならない」
• 第31条の2：「強風のため、クレーンに係る作業の実施について危険が予想されるときは、当該作業を中止しなければならない」
• 第37条：屋外に設置されているクレーンで瞬間風速が毎秒30メートルをこえる風が吹いた後、またはクレーンで中震以上の震度の地震の後に作業するときは、あらかじめ各部分の異常の有無を点検する

出典はいずれもクレーン等安全規則です。第31条の対象は「屋外に設置されている走行クレーン」なので、屋外に据えてレールの上を走行させる門型なら対象に入り、その場から動かない門型や屋内の門型まで同じ扱いになるとは、この条文からは読めません。第37条は、風の後の点検は屋外のクレーンが対象で、地震の後の点検は屋外に限らずクレーン全般が対象、と書き分けられています。台風の予報が出た週は、第31条の措置と第37条の点検を工程に入れておくと、使い始めの日に慌てずに済みます。

2t・3t・5tで変わる設置の手続き｜線は「つり上げ荷重」で引く

「2tの門型を入れるのに届出は要るのか」「5tだと何が増えるのか」という疑問には、つり上げ荷重がどの段に入るかで答えが出ます。

つり上げ荷重は、労働安全衛生法施行令第10条第1号の括弧書きで「クレーン（移動式クレーンを除く。以下同じ。）、移動式クレーン又はデリックの構造及び材料に応じて負荷させることができる最大の荷重をいう」と書かれていて、クレーン等安全規則の第1条第4号はこの括弧書きを指しています（労働安全衛生法施行令 第10条第1号、クレーン等安全規則 第1条第4号）。現場で使う「定格荷重」とは別の値で、ジブの無いクレーンの定格荷重は、つり上げ荷重から「フツク、グラブバケツト等のつり具の重量に相当する荷重を控除した荷重」です（クレーン等安全規則 第1条第6号）。手続きと資格の線は、定格荷重ではなくつり上げ荷重で引かれます。

つり上げ荷重	門型の例	設置のときに要ること	根拠
0.5t未満	―	クレーン等安全規則を適用しない	クレーン則 第2条第1号
0.5t以上3t未満	2t	設置の前に、所轄の労働基準監督署長あてに「クレーン設置報告書」を出す。設置したら事業者が荷重試験と安定度試験を行う	安衛令 第13条第3項第14号、クレーン則 第11条・第12条
3t以上	5t	製造許可、クレーン設置届、落成検査、クレーン検査証（有効期間2年）、性能検査	安衛令 第12条第1項第3号、クレーン則 第3条・第5条・第6条・第9条・第10条・第40条

表の「門型の例」は、関連して調べられることの多い2tと5tを、条文の線に当てはめたものです。スタッカー式クレーンは線の位置が違いますが、門型の話から外れるので省いています。

0.5t以上3t未満（2tの門型）の手続き

第11条は、労働安全衛生法施行令第13条第3項第14号のクレーン（つり上げ荷重が0.5t以上3t未満のもの）を設置しようとする事業者に、「あらかじめ、クレーン設置報告書（様式第九号）を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない」と定めています。この条文には、認定を受けた事業者についてのただし書があります（クレーン等安全規則 第11条）。

設置した後は、事業者自身が荷重試験と安定度試験を行います（クレーン等安全規則 第12条）。荷重試験は定格荷重の1.25倍に相当する荷重の荷をつって、つり上げ・走行・トロリの横行などの作動を行うもの（同 第6条第3項）、安定度試験は定格荷重の1.27倍に相当する荷重の荷をつって、安定に関して最も不利な条件で地切りするものです（同 第6条第4項）。

3t以上（5tの門型）の手続き

つり上げ荷重3t以上になると、手続きの重さが変わります。第3条は括弧書きで、クレーンを「令第十二条第一項第三号のクレーンに限る」と絞ったうえで、第3条から第10条までなどをこの範囲の話にしています（クレーン等安全規則 第3条）。流れは次のとおりです。

製造する側は、あらかじめ所轄都道府県労働局長の許可を受けます（第3条）。設置する事業者は、クレーン設置届にクレーン明細書・組立図・強度計算書と、「据え付ける箇所の周囲の状況」「基礎の概要」、走行クレーンなら「走行する範囲」を記載した書面を添えて、所轄労働基準監督署長に出します（第5条）。設置したら、所轄労働基準監督署長の落成検査を受けます（第6条第1項）。合格するとクレーン検査証が交付され（第9条第1項）、有効期間は2年です。ただし、落成検査の結果によって2年未満とされることもあります（第10条）。その後は、性能検査で各部分の構造と機能の点検と荷重試験を受けます（第40条第1項）。

前の章で触れた第6条第2項のただし書（転倒するおそれのないクレーンの落成検査は荷重試験に限る）は、この3t以上の落成検査の話です。

運転と玉掛けの資格｜5t未満は特別教育、5t以上は免許

「2tの門型を動かすのに資格は要るのか」「玉掛けは別に要るのか」という疑問には、運転と玉掛けを別々の条文で見ると答えが出ます。どちらもつり上げ荷重で線が引かれますが、線の位置が違います。

つり上げ荷重	門型の例	運転	玉掛け
0.5t未満	―	クレーン等安全規則の適用外（第2条第1号）
0.5t以上1t未満	―	特別教育（クレーン則 第21条第1項第1号）	特別教育（クレーン則 第222条）
1t以上5t未満	2t	特別教育（クレーン則 第21条第1項第1号）	玉掛け技能講習の修了者など（安衛令 第20条第16号、クレーン則 第221条）
5t以上	5t	「クレーン・デリック運転士免許」が要る。荷と一緒に歩いて操作する方式なら「床上操作式クレーン運転技能講習」の修了でもよい（安衛令 第20条第6号、クレーン則 第22条）	玉掛け技能講習の修了者など（安衛令 第20条第16号、クレーン則 第221条）

第21条第1項第1号の書き方は「つり上げ荷重が五トン未満のクレーン」ですが、0.5t未満は第2条第1号でクレーン等安全規則そのものが適用されないので、表では特別教育の欄を0.5t以上から書いています。5t以上の免許の業務は、安衛令第20条第6号で「跨こ線テルハを除く」とされています。

5t未満のクレーンの特別教育

第21条第1項は、つり上げ荷重5t未満のクレーンの運転の業務に就かせるとき、事業者が「当該業務に関する安全のための特別の教育を行わなければならない」と定めています。科目と時間は告示（クレーン取扱い業務等特別教育規程 第1条）にあり、学科と実技のどちらも、表の下欄の「時間以上」行うとされています。

学科は、クレーンに関する知識が3時間、原動機及び電気に関する知識が3時間、クレーンの運転のために必要な力学に関する知識が2時間、関係法令が1時間です。実技は、クレーンの運転が3時間、クレーンの運転のための合図が1時間です（クレーン取扱い業務等特別教育規程 第1条第2項・第3項）。告示の各科目の時間を足した算出値で言うと、学科9時間以上・実技4時間以上になります。

5t以上は免許、床上操作式なら技能講習

つり上げ荷重5t以上のクレーンの運転の業務に就けるのは、原則として「クレーン・デリック運転士免許」を持つ人だけです（クレーン等安全規則 第22条本文）。ただし書で、「床上で運転し、かつ、当該運転をする者が荷の移動とともに移動する方式のクレーン」には床上操作式クレーンという名前が付けられ、この方式に限っては、「床上操作式クレーン運転技能講習」を修了した人も運転の業務に就かせられます（同 第22条ただし書）。5tの門型でも、ペンダントを持って荷と一緒に歩く方式かどうかで、必要な資格の選択肢が変わるということです。

床上操作式クレーン運転技能講習の時間は、告示（クレーン等運転関係技能講習規程 第2条）の各科目の講習時間を足した算出値で、学科13時間・実技7時間です。告示の書き方は「講習時間により」で、特別教育のような「以上」は付いていません。講習の最後には学科試験と実技試験の修了試験があります（同 第4条）。

5t以上で床上操作式に当たらない運転方式の扱いは、天井クレーンの記事の資格の章で整理しているので、この記事では立ち入りません。免許と講習の取り方の全体はクレーンの資格のまとめで比べています。

玉掛けは運転とは別に要る

玉掛けは、運転とは別の条文で決まっています。つり上げ荷重1t以上のクレーンの玉掛けの業務は、玉掛け技能講習を修了した者など、第221条の各号に当たる者でなければ就かせられません（労働安全衛生法施行令 第20条第16号、クレーン等安全規則 第221条）。つり上げ荷重が1t未満であれば、玉掛けは特別の教育の対象です（クレーン等安全規則 第222条第1項）。

1t未満の玉掛けの特別教育は、告示の各科目の時間を足した算出値で学科5時間以上・実技4時間以上です（クレーン取扱い業務等特別教育規程 第5条第2項・第3項）。2tの門型なら、運転する人は特別教育、荷を掛ける人は玉掛け技能講習の修了者など、と2つの資格をそれぞれ確かめることになります。運転する人が自分で荷を掛けるなら、その1人が両方を持っている必要があります。

「移動式門型クレーン」「ポータブル門型クレーン」は法令の移動式クレーンか

キャスター付きの「移動式門型クレーン」や「ポータブル門型クレーン」を借りるとき、気になるのが法令の移動式クレーンとして扱うのかどうかです。ここは、製品名の言葉と法令の言葉を分けて考える必要があります。

法令の移動式クレーンは、労働安全衛生法施行令第1条第8号で「原動機を内蔵し、かつ、不特定の場所に移動させることができるクレーンをいう」と定義され、クレーン等安全規則もこの号を指して移動式クレーンと呼んでいます（労働安全衛生法施行令 第1条第8号、クレーン等安全規則 第1条第1号）。一方、「ポータブル」「移動式門型」という言葉は、今回検索した法令・告示のどれにも出てきません。

つまり、製品名に「移動式」と付いていることは、法令の移動式クレーンに当たるかどうかの答えになりません。当たるかは、その製品が原動機を内蔵しているか、どのように場所を移すのかといった構造で決まるので、ここでは結論を出さず、確かめ方のほうを示します。確かめる順番は次のとおりです。

• 取扱説明書・仕様書で、動力（原動機を内蔵しているか）と移動のしかたを見る
• レンタル会社やメーカーに、法令上の区分と、どの資格を想定した製品かを聞く
• 既に報告書や検査証がある機械なら、そこに書かれた種類を見る
• それでも判断がつかなければ、所轄の労働基準監督署に確認する

移動式クレーンに当たる場合に変わること

法令の移動式クレーンに当たる場合は、クレーン等安全規則の中で見る章が変わり、第3章「移動式クレーン」（製造及び設置が第53条から第62条、使用及び就業が第63条から第75条の2）になります。

運転の資格も、クレーンとは線の位置が変わります。つり上げ荷重1t以上は移動式クレーン運転士免許（労働安全衛生法施行令 第20条第7号、クレーン等安全規則 第68条本文）、そのうち1t以上5t未満の小型移動式クレーンは小型移動式クレーン運転技能講習の修了者でもよく（同 第68条ただし書）、1t未満は特別の教育です（同 第67条第1項）。安衛令第20条第7号とクレーン等安全規則第67条は、どちらも道路上を走行させる運転を括弧書きで除いています。手続きの線も、3t以上の移動式クレーン（安衛令 第12条第1項第4号）と、0.5t以上3t未満の移動式クレーン（同 第13条第3項第15号）として、クレーンとは別の号に分かれています。

移動式クレーンとして扱う場合の手続きの中身は1t以上5t未満の小型移動式クレーンの解説で、移動式クレーンの機械の具体例はカニクレーンの解説で取り上げています。

人力の門型・チェーンブロックを吊っただけのもの

手で押して動かす門型や、門型の枠にチェーンブロックを吊っただけのものがクレーンに当たるかは、法令の本文だけでは決まりません。労働安全衛生法施行令第1条で定義されているのは「移動式クレーン」だけで、「クレーン」そのものの定義は条文に無いからです（今回の全文検索の結果）。対象外とも対象とも決めつけず、上の確かめ方と同じ順番で、メーカーと所轄の労働基準監督署に確認するのが筋です。

門型クレーンを使う日の決まりと点検

手続きと資格がそろったら、次は使う日ごとの決まりと点検です。ここではクレーン（移動式クレーンを除く）としての条文を見ていきます。

使うときに守ること

まず、原則として、定格荷重をこえる荷重をかけて使ってはいけません（クレーン等安全規則 第23条第1項）。やむを得ない事由がある場合の特例が同じ条の第2項にありますが、門型を使う日の段取りは第1項を前提に組みます。そのうえで、運転者と玉掛けをする者が定格荷重を「常時知ることができるよう、表示その他の措置」を講じます（同 第24条の2）。門型を受け入れるときにガーダなどの定格荷重の表示を確かめておくと、この措置の確認にもなります。

作業では一定の合図を定め、合図を行う者を指名して合図させます。運転者が単独で作業するときは、この限りではありません（同 第25条第1項）。クレーンで作業従事者を運搬したり、つり上げて作業させたりしてはいけません（同 第26条）。ただし第27条に、クレーンのつり具に専用の搭乗設備を設けて乗せるなどの例外が定められています。運転者を、荷をつったままで運転位置から離れさせてもいけません（同 第32条）。

組立てと解体のとき

第33条は「クレーンの組立て又は解体の作業を行うとき」の措置として、作業を指揮する者を選任してその指揮のもとで作業させること、作業区域への関係者以外の立入りを禁止して表示すること、強風・大雨・大雪等の悪天候で危険が予想されるときは作業を行わせないこと、の3つを定めています（クレーン等安全規則 第33条第1項）。指揮する者の職務は、作業の方法と労働者の配置を決めて指揮すること、材料の欠点の有無や器具・工具の機能を点検して不良品を取り除くこと、要求性能墜落制止用器具等と保護帽の使用状況を監視すること、の3つです（同 第33条第2項）。現場で組み立てて使う門型を入れる場合は、この条文の文言に照らして段取りを組みます。

点検と記録

点検は、周期の違う3つがあります。

• 年1回の自主検査：設置した後、1年以内ごとに1回、定期に行う。荷重試験も行う（第34条第1項・第3項）。ただし「一年をこえる期間使用しないクレーンの当該使用しない期間」は除かれる
• 月1回の自主検査：1月以内ごとに1回、巻過防止装置その他の安全装置・警報装置・ブレーキ及びクラッチ、ワイヤロープ及びつりチェーン、フック等のつり具、配線・集電装置・配電盤・開閉器及びコントローラーの異常や損傷の有無を見る（第35条第1項）。ただし「一月をこえる期間使用しないクレーンの当該使用しない期間」は除かれる
• 作業開始前の点検：その日の作業を始める前に、「巻過防止装置、ブレーキ、クラツチ及びコントローラーの機能」「ランウエイの上及びトロリが横行するレールの状態」「ワイヤロープが通つている箇所の状態」を見る（第36条）

出典はいずれもクレーン等安全規則です。年1回の自主検査の荷重試験は、定格荷重に相当する荷重の荷をつって、つり上げ・走行・トロリの横行などの作動を定格速度で行うものです（第34条第4項）。第34条第3項にはこの荷重試験を行わなくてよいクレーンのただし書もあるので、該当するかは条文の各号で確かめます。風や地震の後の点検は、屋外の章で見た第37条のとおりです。

これらの点検は、第3条の括弧書きで3t以上に絞られた範囲（第3条から第10条までなど）の外に置かれているので、0.5t以上3t未満の2tの門型にもかかると読めます。

記録は、第38条で「この節に定める自主検査及び点検（第三十六条の点検を除く。）の結果を記録し、これを三年間保存しなければならない」とされています（クレーン等安全規則 第38条）。年1回・月1回の自主検査と、第37条の風や地震の後の点検は記録して3年保存し、毎日の作業開始前の点検は、この保存義務の対象から括弧書きで外されている、ということです。

門型クレーンに関する情報まとめ

• 門型クレーンとは：2本の脚でクレーンガーダを支え、門の形で立つクレーンの呼び名で、法令の用語ではない
• 法令上の名前：「門型」「門形」は条文に無く、近い名前は「橋形クレーン」。どれに当たるかは設置届・報告書・検査証・メーカーの書類で確かめる
• 天井クレーンとの違い：脚で立つ点。屋外の走行クレーンなら第31条の逸走防止、屋外では第37条の風の後の点検がかかる
• 設置の手続き：0.5t未満は適用外、2tは設置報告書と荷重試験・安定度試験、5tは設置届・落成検査・検査証（2年）
• 資格：2tの運転は特別教育、5tは免許（床上操作式なら技能講習）。玉掛けは1t以上が技能講習の修了者など
• 「移動式」の門型：製品名では決まらない。原動機の内蔵と移動のしかたを書類で確かめ、当たれば第3章と移動式クレーンの資格になる
• 点検と記録：年1回・月1回・作業開始前の3つ。記録3年保存の対象から作業開始前の点検は外れる

以上が門型クレーンに関する情報のまとめです。

門型クレーンの段取りで最初に手に取るべきものは、製品のカタログより、その機械のつり上げ荷重と、書類に書かれた種類の名前です。この2つが分かれば、届出の段も、運転と玉掛けの資格も、見る条文も一度に決まります。「移動式」と付いた製品なら、そこに原動機の有無の確認を1つ足す。僕は、協力会社に指示を出す前にこの3点を紙にそろえておくのが、手戻りの少ない進め方だと考えています。