- 落ちた。来年はまた一次から受け直しなのか
- 技士補の資格は残るのか、それも消えるのか
- 二次だけ受け直せるという話は本当なのか
- 何点足りなかったのか、通知を見ても分からない
- 「評定Ｂ」と書いてある。これは何を意味するのか
- 経験記述が悪かったのか、選択問題が悪かったのか特定できない
- 過去問は解けていたのに、なぜ本番で落ちたのか
- 添削に金を払うべきなのか、判断がつかない
- 来年の申込はいつからで、受検料はまたかかるのか
- で、結局まず何から手をつければいいのか
上記の様な悩みを解決します。
1級土木施工管理技術検定の不合格通知には、敗因を絞り込める情報が最初から載っています。第一次検定は「◯◯問 正解」だけの表記か、そこに応用能力の得点が合格基準未満だという一文が付くかの2通り。第二次検定は評定ＢかＣのどちらか。しかも第二次で落ちた場合は第一次合格の実績が残るので、翌年は「第二次検定のみ」で申し込めます。今回は通知の読み方・一次落ちと二次落ちで変わる翌年の受検区分・評定ＢとＣの切り分けといった基本を押さえた上で、添削の案内が中心になりがちな記事では触れられない「第一次の合格基準が2段構えであること」「申込が終わると実務経験を直せないこと」まで、受検の手引の記載をもとに整理しました。
なるべく分かりやすい表現で記事をまとめていくので、通知を開いたばかりで頭が整理できていない方にも読みやすい内容になっているかなと思います。
それではいってみましょう！
まず確認する｜不合格通知に書いてある情報がすべて
不合格通知は、敗因を絞り込むための最初の材料です。点数の詳細が載っていないので情報量が乏しく見えますが、表記の型が決まっているため、どこで落ちたのかは通知の1行から判別できます。書かれているのは数行だけなので、一度開いてそのまま置いてしまいがちですが、その数行は書式が決まっていて、どの型に当たるかで来年の動き方が変わります。
前提として、成績が通知されるのは不合格になった人だけです。合格者に成績は通知されません。そして通知されるのは全体の結果だけで、どの設問を間違えたかという設問ごとの得点は出ません。「何点足りなかったのか、通知を見ても分からない」と感じるのは読み方を間違えているからではなく、もともとそこまでは通知されない仕様だからです。
令和8年度の受検の手引（一般財団法人 全国建設研修センター）に書かれている通知の型は、次のとおりです。
- 第一次検定で全体の得点が合格基準に届かなかった場合：「◯◯問 正解」
- 第一次検定で全体は合格基準以上だが、応用能力の得点が基準未満だった場合：「◯◯問 正解（施工管理法（応用能力））問題の得点が合格基準未満のため不合格」
- 第二次検定の場合：【評定】として、得点の帯を示すＡ・Ｂ・Ｃのいずれか
- どちらの検定でも、設問ごとの得点は通知されない
ここから敗因は3通りに分かれます。ひとつは第一次で全体の得点が足りなかったケース、次に第一次で全体は足りていたのに応用能力だけが足りなかったケース、そして第二次の記述で基準に届かなかったケースです。前の2つは同じ「一次不合格」でも、来年やるべきことがまったく違います。
通知から絞り込めることと、絞り込めないことの線引きも先にはっきりさせておきます。絞り込めるのは、どの検定で止まったのか、第一次なら全体の得点で届かなかったのか応用能力の基準で止まったのか、第二次なら得点が40％の帯をまたいでいたかどうか、この3点です。絞り込めないのは、どの分野の問題を落としたのか、記述のどの設問が弱かったのか、あと何問・何点足りなかったのかという中身の話です。設問ごとの得点は通知しないと手引に書かれているので、これは調べれば出てくる種類の情報ではありません。問い合わせれば教えてもらえるものでもない、という前提で読むほうが無駄がありません。
もうひとつ、この仕様には見落としやすい副作用があります。成績が届くのは不合格になった人だけなので、合格した同僚や先輩に「自分の通知はどう書いてあったか」を聞けません。合格者の手元には、比較できる通知そのものが存在しないからです。受かった人に見せてもらって読み方を教わる、という手が最初から使えない。落ちた直後に情報が集まらないように感じるのは、通知の内容が薄いからというより、この構造のせいでもあります。表記が何を意味するのかは、受検の手引の記載に当たって自分で確定させることになります。
線引きを先にやっておかないと、翌年の準備が的外れになります。通知で分かるのは基準のどこで止まったかまでで、その先の「なぜ止まったか」は自分の答案と手元の記録からしか出てきません。読み返しても情報が増えるわけではないので、通知の読み取りは一度で終わらせるのが早いです。
評定について補足があります。評定の尺度はＡ・Ｂ・Ｃの3段階で、Ａは合格基準以上、つまり合格を意味します。成績が通知されるのは不合格者だけなので、手元の通知に書かれているのはＢかＣのどちらかです。「Ａが来なかった」ではなく「ＢとＣのどちらだったか」を見てください。評定は3段階しかないので、同じＢの中に、合格まであと少しだった答案とまだ距離がある答案の両方が入ります。帯のどのあたりにいたのかまでは読み取れません。それでもＢかＣかが分かるだけで、来年の直し方は変わってきます。
僕の考えでは、落ちた直後に最初にやるべきことは勉強法を調べることではなく、この通知の1行を確定させることです。3通りのどれに当たるかで、この先1年の中身が変わるからです。
合格発表の日程や番号の確認方法はこちらで整理しています。
一次に落ちた場合と二次に落ちた場合で、来年やることが変わる
「来年はまた一次から受け直しなのか」という不安は、一次に落ちたか二次に落ちたかで答えが変わります。第二次検定で落ちた人は、翌年度以降は第二次検定だけを受け直せます。
理由は資格の作りにあります。第一次検定に合格した時点で1級土木施工管理技士補になり、第二次検定に合格して初めて1級土木施工管理技士になります。技士補は第一次検定に合格したことで得られる資格なので、第二次検定で不合格になってもそれが取り消されるわけではありません。
そのことは、受検の手引が検定区分ごとに分かれて発行されていることからも確認できます。
- 第一次検定・第二次検定（両方を受ける区分）
- 第一次検定のみ
- 第二次検定のみ
- 第二次検定のみについては、新受検資格用と旧受検資格用の手引が用意されている
つまり「第二次検定のみ」という申込方法が制度として存在します。二次で落ちた人が、翌年に一次から受け直す必要はありません。
手引が区分ごとに分かれているのは、ページの都合ではありません。区分によって受検資格も申込に必要な書類も違うので、別の冊子になっています。二次で落ちた人が翌年に手に取るのは「第二次検定のみ」の手引で、一次から受け直す人が見るのは「第一次検定・第二次検定」の手引です。読むべき資料が、この時点でもう分かれます。
一方、第一次検定で落ちた場合は技士補になっていないので、翌年は第一次検定から受け直しになります。ここは動かせません。技士補という資格そのものが、第一次検定に合格して初めて生まれるものだからです。ただし第一次は択一式なので、後述する2つの合格基準を踏まえれば、対策の当て所ははっきりしています。
第二次検定の受検資格が今の形になったのは、令和6年度の制度改正からです。改正前、第二次検定の受検資格は学歴ごとに定められた卒業後の実務経験で決まっていました。改正後は学歴に関係なく、第一次検定等に合格したあとの一定の実務経験を有する者、という条件に変わっています。第一次検定の側も、学歴に関係なく19歳以上であれば受検できるようになりました。
この作りだと、第一次検定に合格しているかどうかが翌年の申込の形をほぼ決めます。第二次検定のみで申し込めるのは第一次に合格しているからで、一次で落ちた人にその区分が用意されていないのも同じ理由です。技士補が残るという話は、資格の名前が手元に残るという以上に、翌年の申込方法が残るという意味を持っています。
もうひとつ注意点があります。申込書類を提出したあとで、検定区分や新旧の受検資格区分を変更するのは不可とされています。「とりあえず両方で申し込んでおいて後から変える」ができない仕組みなので、申込の前に自分がどの区分で出すのかを決めておく必要があります。
評定ＢとＣでは、立て直し方が違う
評定は、得点の帯を示す記号です。「評定Ｂと書いてある。これは何なんだ」という疑問には、40％以上60％未満の帯という答えが返ります。
受検の手引に書かれている区分と合格基準は次のとおりです。
- Ａ：合格基準以上（＝合格。成績は通知されない）
- Ｂ：得点が40％以上、合格基準未満
- Ｃ：得点が40％未満
- 第二次検定の合格基準：得点が60％以上（試験の実施状況等を踏まえ変更される可能性がある）
合格基準が60％なので、Ｂは40％以上60％未満、Ｃは40％未満ということになります。ここから先は解釈になりますが、帯の位置が違えば次の1年でやることも変わってきます。
Ｂは、答案として成立してはいるものの、点になる要素の密度が足りていない状態と読むのが自然です。書く題材や構成を丸ごと入れ替えるのではなく、同じ題材のまま、数値・工種・とった措置・その結果といった具体をどこまで書き切れているかを詰める方向になります。合格基準の60％まであとどれだけかは通知からは分からないので、密度を上げる作業には、ここまでで足りるという線を引かないほうが安全です。
Ｃは40％にも届いていないので、部分的な手直しでは帯をまたげません。題材の選び方そのもの、あるいは設問が求めていることと答案がずれていないかというレベルから見直すことになります。
ＢとＣを分ける40％という線は、答案が形になっているかどうかの目安として見ると分かりやすいと思います。Ｂの帯にいるなら、設問が求めていることから大きくは外れていない。Ｃの帯なら、そもそも求められた形で答えられていない可能性を先に疑う位置にいます。同じ不合格でも、来年の1年で埋める距離が違います。
注意してほしいのは、評定から分かるのはここまでで、設問ごとの得点は分からないという点です。「経験記述が悪かったのか、選択問題が悪かったのか」は通知からは特定できません。評定は答案全体に対して1つ付くので、複数の設問のうちどれが足を引っ張ったのかも分かりません。だからこそ、どこが弱かったのかを確かめる手立ては限られます。自分の答案を再現して第三者に読んでもらうのが、現実的な方法になります。
第二次検定は記述式で、正答が公表されない
第二次検定は記述式による筆記試験です。択一式の第一次検定と違って正答が公表されないので、試験が終わったあとに自分で答え合わせができません。「記述の正答が出ないから、答え合わせのしようがない」という感覚は、そのとおりです。
令和8年度の試験の内容を、手引の記載から整理します。
- 試験時間：13時15分から16時00分まで（入室は13時00分まで、13時00分から13時15分は受検に関する説明）
- 形式：記述式による筆記試験
- 検定科目：施工管理法
- 検定基準：監理技術者として必要な知識／土質試験および土木材料の強度等の試験を正確に行い、その結果に基づいて所要の強度を得る等のために必要な措置を行える応用能力／設計図書に基づいて施工計画を適切に作成すること、または施工計画を実施できる応用能力
- 試験地：札幌・釧路・青森・仙台・東京・新潟・名古屋・大阪・岡山・広島・高松・福岡・那覇
押さえておきたいのは、検定基準が「知識」だけでなく「応用能力」を含んでいることです。知っていることを書けば点になるのではなく、現場の条件に対してどう判断し何をしたのかを、読み手に伝わる形で書けているかが見られます。
検定基準の3項目は、それぞれ別のことを求めています。1つ目は監理技術者として必要な知識で、ここは覚えているかどうかに近い。2つ目は、土質試験および土木材料の強度等の試験を正確に行い、その結果に基づいて所要の強度を得る等のために必要な措置を行える応用能力とされていて、試験の結果という数値を読んだうえで何をするかまでが対象になっています。3つ目は、設計図書に基づいて施工計画を適切に作成すること、または施工計画を実施できる応用能力。3つのうち2つが応用能力という言葉で書かれている、という点だけでも押さえる価値があります。
時間の作りも択一式とは別物です。入室は13時00分まで、13時00分から13時15分が受検に関する説明、試験は13時15分から16時00分までの2時間45分。この時間をすべて手書きで埋めます。マークシートなら分からない問題を飛ばして後から戻れますが、記述式は書き始めてから構成を変えるとやり直しが利きません。何をどの順で書くかを決めてから書き出す練習が要るのは、この時間の作りからも分かります。
そして、その答案が伝わっているかどうかを、自分では判定できません。書いた本人は現場を知っているので、言葉が足りていなくても意味が通ってしまうからです。ここが記述式の厄介なところで、択一式の勉強をどれだけ積み上げても埋まらない部分でもあります。
自己採点ができないというのは、勉強の進み具合が測れないという意味でもあります。択一式なら過去問を解けば正答率という数字が出て、前回より上がったかどうかが分かる。記述式にその数字はありません。書いた枚数は増えても、それが点になる方向に増えているのかは自分では判定できません。
「添削に金を払うべきなのか」という判断も、この構造から切り分けられます。正答が公表されず自己採点ができない以上、答案の精度を上げる方法は、自分で書いて自分で読み返すか、他人に読んでもらうかの二択しかありません。評定がＢかＣかは通知で分かっても、どの記述が弱かったのかまでは通知に書かれていないので、自分だけで一周する場合はその弱点が来年もそのまま残ります。費用を出すかどうかは人それぞれですが、判断の材料はこの点に尽きます。
経験記述の書き方そのものはこちらが詳しいです。
「過去問は解けていたのに落ちた」人が見落としていること
第一次検定の合格基準は、ひとつではなく2つあります。全体の得点が60％以上であること、そのうえで検定科目である施工管理法（応用能力）の得点が60％以上であること。この2つが「かつ」で結ばれています。数字が同じ60％なので一続きに見えますが、片方は試験全体に対する基準で、もう片方は施工管理法（応用能力）という検定科目に対する基準です。全体で余裕をもって超えていても、科目のほうで届かなければ不合格になります。
過去問の点数を全体の正答率だけで見ていると、この2段目が視界に入りません。全体では基準を超えているのに、応用能力の科目だけが基準に届かず不合格になる経路がある、ということです。先ほど整理した通知の2番目の型、「◯◯問 正解（施工管理法（応用能力））問題の得点が合格基準未満のため不合格」がまさにこれにあたります。
見落としが起きやすいのは、次のような点数の見方をしていた場合です。
- 過去問の採点を、全体の正答率だけで管理していた
- 科目ごとの正答率を出していなかった
- 応用能力の問題を、ほかの施工管理法の問題と区別せずに解いていた
- 何年分やったかは覚えているが、どの科目が弱いかは説明できない
見落としが起きるのは、集計の取り方に原因があります。過去問を年度単位で解いて「今年は何割取れた」と記録している人は多いのですが、その集計の中では応用能力の問題も土木工学等の問題も同じ1問として数えられています。全体が7割に見えていても、応用能力の設問だけを抜き出すと5割ということが起こりうるわけです。手引が科目名を挙げて別の基準を立てている以上、集計も科目を分けて取らないと、自分がどちらの基準で落ちるのかが見えません。
もうひとつの落とし穴が、第一次と第二次で試験形式そのものが違うことです。第一次は択一式のマークシート、第二次は記述式です。第一次を過去問の反復で通した人が同じやり方の延長で第二次に臨むと、覚えている知識は増えているのに答案が書けない、という状態になります。第二次で落ちた人が「過去問は解けていたのに」と感じる理由の多くはここにあります。
僕は、落ちた翌年に最初にやることが新しい教材を買うことだとは思っていません。まず去年の自分の点数の付け方を科目単位に分解し直すこと。それをやらずに教材だけ変えても、同じ場所でもう一度止まります。点数の付け方を変える作業は、教材を買い替えるより先にできて、費用もかかりません。
第一次検定の勉強の進め方はこちらにまとめています。
来年の申込までにやること｜受検資格と日程を先に確かめる
翌年の受検で最初に来る締切は、試験日ではなく申込です。令和8年度は3月23日（月）から4月6日（月）までの受付でした（消印有効）。令和9年度の日程は未発表なので断定できませんが、同じ時期に動ける状態にしておくのが安全です。
令和8年度の受検手数料と申込の条件です。
- 受検手数料：第一次検定 12,000円、第二次検定 12,000円（いずれも非課税）
- インターネット申込の場合：事務手続手数料 250円（税込）が別途必要
- 実務経験は申込時に「個人ページ」へ登録する
- 実務経験の内容・チェックリスト・申込情報は、申込完了後に修正や追加ができない
- 検定区分および新旧の受検資格区分は、申込書類の提出後に変更できない
「実務経験の年数、そもそも足りているのか」という不安は、この時期のうちに潰しておきたい項目です。第二次検定の新受検資格のうち、第一次検定に合格した人が見る受検資格区分1は、1級第一次検定合格後の実務経験5年以上か、同じく合格後の特定実務経験1年以上を含む実務経験3年以上か、同じく合格後の監理技術者補佐としての実務経験1年以上の、いずれかを満たすことが条件です。ほかに、2級第二次検定の合格者でかつ1級第一次検定にも合格している人を対象とする区分2と、技術士第二次試験の合格者を対象とする区分3があります。区分2も1級第一次検定の合格が要件に入っている点は読み落とさないでください。制度改正前の旧受検資格については、令和10年度までの経過措置が設けられています。
登録した実務経験は申込完了後に直せないので、どの工事をどの区分で書くかは、申込画面を開いてから考えるものではありません。落ちた年の秋から冬のうちに、対象になる工事の期間と自分の立場を書き出しておくと、受付が始まってから慌てずに済みます。
受検資格の全体像はこちらで解説しています。
実務経験の数え方は、あわせて読むと整理しやすいはずです。
落ちた1年をどう使うか
次の受検までの期間は、勉強に充てる時間としてだけ見るともったいないです。第二次検定で問われるのは自分が管理した工事の話なので、題材づくりは現場が動いているうちにしかできません。
翌年の受検区分によって、この1年の中身は変わります。
- 第二次のみを受け直す場合：第一次の対策が不要になるので、時間の大半を記述の題材と書き方に充てられる
- 第一次から受け直す場合：全体の得点と応用能力という2つの基準を意識して、学習の配分を組み直す
- どちらの場合も：申込までに実務経験の登録内容を整理しておく
- 進行中の工事があるうちに：工程・品質・安全のどこで何をどう判断したかを、数値を添えてメモに残す
最後の項目が、1年を空けた人と空けなかった人の差になります。試験の直前に過去の現場を思い出そうとすると、細かい数値や日付が出てこず、書ける題材が痩せます。いま動いている現場でとった措置をその場でメモにしておけば、来年の答案の材料がそのまま増えていきます。
「会社に報告するのが気まずい」「引きずって手が付かない」という感覚は、落ちた直後には当たり前に出てくるものだと思います。ただ、1回で通らなかったからといって受検資格が消えるわけではありません。二次で落ちたなら技士補は残り、翌年は第二次検定のみで申し込めます。あとは次の申込までをどう使うかという話です。
勉強時間の目安はこちらが参考になります。
※本記事にはプロモーション（アフィリエイト広告）を含みます。
【PR】記述の答案を、自分以外の誰かに読んでもらいましたか？
- 評定がＢかＣかは分かっても、どの記述が弱かったのかまでは通知に書いていない
- 記述式は正答が公表されないので、過去問と同じやり方では答え合わせができない
- 自分が経験を書いた文章を、他人に読んでもらったことが一度もない
ひとつでも当てはまるなら、答案を第三者の目に通す手段を、来年の申込までに決めておくところからです。
1級土木施工管理技士に落ちたときの動き方まとめ
- 不合格通知の読み方：通知は不合格者にだけ届き、内容は全体の結果のみ。表記の型から敗因が3通りに絞れる
- 一次落ちと二次落ちの分岐：一次落ちは翌年も第一次から、二次落ちは技士補が残るので第二次検定のみで申し込める
- 評定ＢとＣ：Ｂは40％以上で合格基準未満、Ｃは40％未満。Ｂは具体の密度を、Ｃは題材と構成から見直す
- 記述式と正答非公表：第二次は記述式で正答が公表されないため、答案の精度は他人に読ませないと上げにくい
- 過去問は解けていたのに：第一次の合格基準は全体60％以上かつ応用能力60％以上の2段構え。点数は科目単位で分解する
- 申込までにやること：令和8年度は3月23日〜4月6日受付、手数料は各12,000円。実務経験は申込完了後に直せない
- 落ちた1年の使い方：記述の題材づくりは、現場が動いているうちにしかできない
以上が1級土木施工管理技士に落ちたときの動き方のまとめです。
今夜やることは1つだけで、手元の通知を開いて、どの表記だったのかを確定させることです。「◯◯問 正解」だけなのか、応用能力の付記があるのか、評定ＢとＣのどちらか。そこさえ決まれば、翌年に申し込む検定区分も、次の1年で厚くすべきところも自動的に決まります。教材や講座を選ぶのは、そのあとで間に合います。
合格率の推移もあわせて見ておくと、来年の位置取りを考えやすくなります。