- 基準点測量との違いが言えない
- 8つの作業は時間順の工程なのか
- 赤い杭は中心杭だけなのか
- 許容範囲を超えたら即アウトなのか
- 平地と山地で何が違うのか
上記の様な悩みを解決します。
路線測量とは、道路や水路のように幅に比べて延長の長い構造物をつくるための調査・計画・実施設計等に使う測量で、作業規程の準則は第636条でこれを定義し、第637条で8つの測量等に細分しています。
ただし、8つは条文に並んだ順番であって「この順に作業する」という規定ではありません。路線測量の細分の条に出てくる杭のうち、表示色が赤なのは中心杭と縦断変化点杭です。点検測量の許容範囲を示す表も「標準」で、原則は計画機関の指示による、とされています(準則第13条第3項)。
この記事では、中心線や横断図を受け取って丁張りや数量を確かめる側が知りたい3つ、つまり現地に何色の杭が残るか、中心杭を何mおきに打つのが標準か、平地と山地で点検の許容範囲がいくつ違うかを、条番号を付けて拾い出しています。拠り所は、測量法第34条に基づいて国土交通省が告示している公共測量の作業方法の基準「作業規程の準則」で、令和7年3月31日 国土交通省告示第240号による改正後の全文を読みました。作業名を順に並べた案内ページや、発注機関ごとの作業規程のPDFだけでは、この3つが1か所にそろわないため、1本にまとめ直しています。
路線測量とは?幅より延長が長い構造物のための測量
路線測量とは、準則第636条で「線状築造物建設のための調査、計画、実施設計等に用いられる測量」とされているものです。同じ条の第2項は、線状築造物を「道路、水路等幅に比べて延長の長い構造物」と定めています。準則の中では応用測量の1つで、第629条は応用測量を目的によって路線測量・河川測量・用地測量・その他の応用測量の4つに区分しています。
応用測量そのものは、第628条第2項で「道路、河川、公園等の計画、調査、実施設計、用地取得、管理等に用いられる測量」と定義されています。基準点測量や水準測量との関係は第630条にあり、応用測量は基本測量成果に加えて「基準点測量、水準測量、地形測量、写真測量及び三次元点群測量の成果を使用して行う」もので、基準点測量成果等が必要な場合はその測量を実施して成果を取得する、とされています。この場合の基準点測量は第2編第2章の規定を準用します(第630条第2項)。つまり路線測量は、基準点測量や水準測量と横並びの別メニューではなく、それらの成果の上に乗って行う測量という位置づけです。
水路や河川の改修が含まれるかどうかは、河川測量の章の冒頭で読めます。第660条は河川測量を「河川、海岸等の調査及び河川の維持管理等に用いる測量」とし、同じ条の第2項で「河川、水路等の新設及び改修に係る測量は、前章の規定を準用する。」としています。ここでいう前章が第2章の路線測量なので、河川や水路を新しく造ったり改修したりする測量は、路線測量の条文で進めることになります。
準則の適用範囲は第1条第2項の「この準則は、公共測量に適用する。」です。この記事に出てくる数値は、どれも公共測量の標準として定められた値として読んでください。
測量の種類を工事の段階ごとに広く見渡したいときは、土木の測量の種類と流れの記事が入口になります。準則の区分は切り口が違い、縦断測量と横断測量を路線測量の中の細分として扱っています。
第637条の8つの細分|位置・高さ・構造物まわりに分けて読む
準則第637条は、路線測量を「作業計画」「線形決定」「中心線測量」「仮BM設置測量」「縦断測量」「横断測量」「詳細測量」「用地幅杭設置測量」の8つに細分しています。名前だけ並べると覚えにくいので、下の表では、平面の位置を決めるもの、高さを決めるもの、構造物まわりのもの、全体の段取りの4つにまとめました。このまとめ方はこの記事で読みやすくするための整理で、準則が定めている区分ではありません。
| まとまり(記事の整理) | 細分(第637条) | 定義の要点 | 定義文にある作るもの |
|---|---|---|---|
| 全体の段取り | 作業計画 | 第11条によるほか、路線測量の細分ごとに作成(第638条) | 作業計画 |
| 平面の位置 | 線形決定 | 地形図上でIPの位置を座標として定める(第639条) | 線形図データファイル |
| 平面の位置 | 中心線測量 | 主要点及び中心点を現地に設置する(第642条) | 線形地形図データファイル |
| 平面の位置 | 用地幅杭設置測量 | 取得等に係る用地の範囲を示すため所定の位置に用地幅杭を設置する(第654条) | 定義文にデータファイルの記載は無い |
| 高さ | 仮BM設置測量 | 縦断測量・横断測量に必要な水準点を現地に設置し標高を定める(第645条) | 定義文にデータファイルの記載は無い |
| 高さ | 縦断測量 | 中心杭等の標高を定める(第648条) | 縦断面図データファイル |
| 高さ | 横断測量 | 中心杭等を基準に地形の変化点等の距離及び地盤高を定める(第650条) | 横断面図データファイル |
| 構造物まわり | 詳細測量 | 主要な構造物の設計に必要な図のデータを作る(第652条) | 詳細平面図・縦断面図・横断面図データファイル |
迷いやすいのが線形決定と中心線測量の違いです。第639条は線形決定を「路線選定の結果に基づき、地形図上で交点(以下「IP」という。)の位置を座標として定め、線形図データファイルを作成する作業」としています。一方、第642条は中心線測量を「主要点及び中心点を現地に設置し、線形地形図データファイルを作成する作業」としています。IPの位置を決めるのは線形決定で、その作業の場は地形図の上です。現地に点を出していくのは中心線測量のほうで、定義文の「地形図上で」と「現地に設置し」の違いがそのまま両者の境目になっています。
工程を説明するページでは「IP設置測量」が1つの段階として数えられていることがありますが、準則の第641条(IPの設置)は、第3節 線形決定の中に置かれた条です。細分として独立しているわけではなく、「現地に直接IPを設置する必要がある場合」の扱いを線形決定の節で定めている、という構成です。
作業計画については、第11条が作業機関に、着手前に作業の方法・主要な機器・要員・日程等の作業計画を立てて計画機関に提出し、その承認を得ることを求めています。路線測量ではそれに加えて、第638条が「路線測量に必要な状況を把握し、路線測量の細分ごとに作成する」としています。
仮BM設置測量には、河川等で距離標がある場合はこれを仮BMとして使うことができる、というただし書きが付いています(第645条)。
第637条は細分を列挙した条で、作業をこの順番で行えとは書いていません。細分の名前と順番は条文の並びとして覚え、実際の段取りは細分ごとに作る作業計画で確かめる、という読み方が条文に沿っています。
現地に残る杭の色と寸法|青・赤・白・黄が示すもの
路線測量で使う杭の材質と寸法は、準則第634条が「使用する標杭の材質、寸法等は、次表を標準とする。」として表で定めています。路線測量の細分の条に出てくる杭を抜き出すと、次の9種類です。
| 名称 | 材質 | 杭の表示色 | 寸法(㎝) |
|---|---|---|---|
| 役杭 | 木/プラスチック | 青 | 木 9×9×75/プラスチック 9×9×70 |
| IP杭 | 木・プラスチック | 青 | 9×9×90 |
| 中心杭 | 木/プラスチック | 赤 | 木 6×6×60/プラスチック 7×7×60 |
| 引照点杭 | 木/プラスチック | 白 | 木 9×9×75/プラスチック 9×9×70 |
| 仮BM杭 | 木/プラスチック | プラスチック杭の場合は黒色又は灰色 | 木 9×9×75/プラスチック 9×9×70 |
| 縦断変化点杭 | 木/プラスチック | 赤 | 木 6×6×60/プラスチック 7×7×60 |
| 見通杭 | 木・プラスチック | 白 | 4.5×4.5×45 |
| 用地幅杭 | 木/プラスチック | 黄 | 木 6×6×60/プラスチック 7×7×60 |
| 保護杭 | 木/プラスチック | 本杭と同色 | 木 6×6×60/プラスチック 7×7×60 |
出典:作業規程の準則 第634条の表から、路線測量の細分の条に出てくる杭を抜き出したもの
なお、同じ第634条の表には、用地境界仮杭・用地境界杭(赤)、境界杭(黄)、水際杭(白)など、路線測量の細分の条には出てこない杭も載っています。上の表に並べたのは路線測量の細分に出てくる杭だけで、その範囲で色から逆に引くと次のように分かれます。
- 青:役杭・IP杭
- 赤:中心杭・縦断変化点杭
- 白:引照点杭・見通杭
- 黄:用地幅杭
- 色の例外:保護杭は本杭と同色、仮BM杭はプラスチック杭の場合に黒色又は灰色
どの点にどの杭を打つかは、細分ごとの条に分かれて書かれています。第644条は「主要点には役杭を、中心点には中心杭を設置する。」とし、第2項で役杭には必要に応じて引照点杭又は保護杭を設置する、第3項で役杭と中心杭には識別のための名称等を記入する、第4項で引照点杭を設置した場合は引照点図を作成する、としています。引照点杭について路線測量の章が定めているのはここまでで、引照点図という成果を残すことが条文上の手当てです。
路線測量の細分の条で赤と定められている杭は、中心点に設置する中心杭(第644条)と、縦断変化点に設置する縦断変化点杭です。縦断変化点は、第649条が「中心線上の地形変化点(以下「縦断変化点」という。)」と定めている点です。第649条第3項は「縦断変化点には、標杭を設置する。」としています。
IP杭は、どの現場にも必ずあるとは限りません。第641条はIPの設置を「現地に直接IPを設置する必要がある場合」の条として定め、その第1項第三号で「IPには、標杭を設置する。」としています。IPの位置は線形決定で地形図上の座標として決まるので、現地に杭として出すのはその必要がある場合です。
残りの杭の根拠は次のとおりです。仮BMには標杭を設置しますが、堅固な構造物等を利用するときは標杭は不要です(第647条)。横断方向には、原則として見通杭を設置します(第651条第2項)。用地幅杭には、測点番号や中心杭等からの距離等を表示します(第655条第1項)。
表の外の決まりも3つあります。形状・品質等はJIS規格を標準とし(第634条第2項)、設置する位置の状況によっては金属標・標識プレート・十字鋲・測量くぎ等を使うことができ(同第3項)、必要に応じて固有番号等を記録したICタグを取り付けることもできます(同第4項)。
中心線を現地に出す|4級基準点以上から放射法等、中心杭の間隔は種別で変わる
中心線を現地に出すまでには、地形図の上の作業と現地の作業の2段階があります。
最初の線形決定は、第640条で「地図情報レベル1000以下の地形図上において、設計条件及び現地の状況を勘案して行う」とされています。設計条件となる点(条件点)の座標値は、第640条第2項で「近傍の4級基準点以上の基準点に基づき、放射法等により求める」ものとされ、線形図データファイルは、計算等により求めた主要点及び中心点の座標値を用いて作成します(第640条第6項)。図の上で中心線の点の座標が先に決まっていて、現地ではその座標を出していく、という順序が条文から読み取れます。
ここで出てくる「放射法等」は、第117条で定義されている語です。第117条は、基準点にTS等を整置し、観測は4級基準点測量の規定を準用して「放射法又は同等の精度を確保できる方法(以下「放射法等」という。)」で行う、としています。出発点になる4級基準点がどのような点かは、トラバース測量と1〜4級基準点の記事で扱っています。
IPを現地に出す必要がある場合は、第641条第1項が2つの扱いを定めています。線形決定で座標が決まっているIPは、近傍の4級基準点以上の基準点から放射法等で設置します(第一号)。そうでないIPは、周囲の状況を勘案して現地に直接設置し、その座標値を近傍の4級基準点以上の基準点から放射法等で求めます(第二号)。どちらも、直接視通がとれない場合は節点を設けることができます。
中心線測量では、主要点を近傍の4級基準点以上の基準点等から、中心点を近傍の4級基準点以上の基準点・IP・主要点から、それぞれ放射法等で設置します(第643条・第643条第2項)。中心点を設置する間隔は、第643条第3項が「次表を標準とする」として表で定めています。
| 種別 | 計画調査 | 実施設計 |
|---|---|---|
| 道路 | 100m又は 50m | 20m |
| 河川 | 100m又は 50m | 20m又は 50m |
| 海岸 | (表に欄なし) | 20m又は 50m |
出典:作業規程の準則 第643条第3項の表
「中心杭は20mおき」という覚え方は、この表の道路・実施設計の欄にあたります。計画調査なら100m又は50m、河川と海岸の実施設計なら20m又は50mと、種別と段階で標準が変わり、しかも表そのものが「標準」です。図面の測点が20mおきでない区間があっても、それだけで標準から外れているとは言えません。
縦断変化点のうち計画機関が指示するものの設置は、中心点の設置を準用します(第643条第9項)。
TS等で観測するときの回数と較差の許容範囲は、作業ごとに表があります。条件点の観測では、水平角1対回・鉛直角0.5対回・距離2回測定で、較差の許容範囲は水平角40″・距離5mmです(第640条第3項第一号)。IPの観測は水平角0.5対回・鉛直角0.5対回・距離2回測定で、較差の許容範囲は距離の5mmだけが示されています(第641条第2項第一号)。中心点等の観測でTS等を使う場合は、このIPの規定を準用します(第643条第4項第一号)。
高さを決める|仮BMは0.5kmごと、縦断は中心線に沿い、横断は直角方向
高さを決める作業は、仮BM設置測量で水準点を置き、それを基準に縦断測量と横断測量を行う、という組み立てです。
仮BM設置測量は、縦断測量と横断測量に必要な水準点を現地に設置して標高を定める作業です(第645条)。第646条は「平地においては3級水準測量により行い、山地においては4級水準測量により行う」とし、第646条第2項で設置する間隔を「0.5キロメートルを標準とする」としています。
縦断測量で使う水準測量の級は、仮BMより1段ずつ下がります。
| 作業 | 平地 | 山地 | 根拠 |
|---|---|---|---|
| 仮BM設置測量 | 3級水準測量 | 4級水準測量 | 第646条(間隔は0.5キロメートルを標準) |
| 縦断測量 | 4級水準測量 | 簡易水準測量 | 第649条 |
出典:作業規程の準則 第646条・第649条
水準測量の級は、第47条第2項で1級水準測量・2級水準測量・3級水準測量・4級水準測量・簡易水準測量に区分されています。
縦断測量で測るものは第649条に並んでいます。中心杭高、中心点と縦断変化点の地盤高、中心線上の主要な構造物の標高を、仮BM又はこれと同等以上の水準点に基づいて測ります。仮BMやターニングポイントの中間にある点は中間視で観測し(第649条第2項)、観測の路線は仮BMから出発して他の仮BMに結合します(第649条第4項)。縦断変化点と主要な構造物の位置は、中心点からの距離を測って定めます(第649条第6項)。
往路と復路で測る点が違うのも縦断測量の特徴です。第649条第5項は「往路においては中心杭高、中心杭・縦断変化点杭の地盤高及び中心線上の主要な構造物の標高について行い、復路においては中心杭高について行う」としています。なお、水準測量の章の観測の条では、直接水準測量の観測について「簡易水準測量を除き、往復観測とする。」と定められています(第64条第2項第二号)。
地形や地物の状況によっては、直接水準測量に代えて間接水準測量を使えます(第649条第7項)。その場合はTSを用いた単観測昇降式による往復観測で、閉合差の許容範囲は第69条第1項第二号の表の簡易水準測量の閉合差を準用します(第649条第8項)。
第69条第1項第二号の表は水準測量の章にあり、環閉合差は3級水準測量10mm√S、4級水準測量20mm√S、簡易水準測量40mm√S(Sは観測距離・片道・km単位)です。ただし、縦断測量そのものの閉合差の表は路線測量の章に無く、第69条を名指しで準用しているのは、縦断測量で間接水準測量を使ったときの閉合差だけです(第649条第8項)。
縦断面図を紙に出すときの縮尺は第649条第10項にあり、横の縮尺は線形地形図の縮尺と同一、縦の縮尺は線形地形図の縮尺の5倍から10倍までを標準とします。縦断面図データファイルは、縦断測量の結果のほか、第4編の規定を準用して三次元点群データから作ることもできます(第649条第9項)。
横断測量は、第651条で「中心杭等を基準にして、中心点における中心線の接線に対して直角方向の線上にある地形の変化点及び地物について、中心点からの距離及び地盤高を測定する」ものとされています。縦断が中心線に沿って高さを追うのに対し、横断は中心点ごとに中心線と直角な向きの断面を取る、という分担です。測量の基準にする点は中心杭と、計画機関が指示する縦断変化点杭です(第651条第3項)。地盤高は状況によって直接水準測量又は間接水準測量で測り(第651条第4項)、水部の横断測量は河川測量の章の第3章第7節を準用します(第651条第7項)。
横断面図を紙に出すときの縮尺は、縦断面図の縦の縮尺と同一を標準とします(第651条第10項)。横断面図データファイルも、三次元点群データから作ることができます(第651条第8項)。
GNSS(RTK等)で測る場合|2セットの観測と、横断で見通杭を置かない扱い
路線測量の条文には、GNSSで測る場合(キネマティック法、RTK法、ネットワーク型RTK法の3つ)の決まりも入っています。それぞれの観測法がどういう方式かはGNSS測量の観測法と観測時間の記事に譲り、ここでは路線測量の中で何が決められているかに絞ります。
条件点の観測でこの3つの方法を使う場合、第640条第3項第二号は「2セット行うものとし、使用衛星数、較差の許容範囲等は、次表を標準とする」としています。表と前後の号の中身は次のとおりです。
- 使用衛星数:5衛星以上(GLONASS衛星を用いる場合は6衛星以上で、GPS・準天頂衛星とGLONASS衛星をそれぞれ2衛星以上)
- 観測回数:10エポック以上(FIX解が得られた後に数える)
- データ取得間隔:1秒(キネマティック法は5秒以下)
- 許容範囲:ΔN・ΔE(水平面の南北成分・東西成分のセット間較差)20㎜
- セットの扱い:1セット目が終わったら点検用に初期化をやり直し、もう1セット観測して、1セット目を採用値、2セット目を点検値とする(第640条第3項第三号)。点検測量の観測回数は1セット(同第四号)
IPの観測(第641条第2項第三号)、中心点等の観測(第643条第4項第二号)、用地幅杭設置測量の観測(第655条第3項第二号)は、いずれもこの第640条第3項第二号から第四号まで、第4項と第5項の規定を準用します。平面の位置を決める作業は、どれをGNSSで測っても同じ観測の決まりに従う、ということです。
第640条第4項によると、ネットワーク型RTK法で使うのは間接観測法か単点観測法のどちらかです。単点観測法を選んだときは、先に作業地域のまわりの既知点で単点観測をして整合を確かめます。使う既知点は3点以上が標準で、地域を外側から取り囲む配置にします(第640条第5項)。第一号ニは既知点の成果値と観測値を比べて「許容範囲内で整合しているかを確認する」としていますが、この整合確認そのものの数値の線は条文に書かれていません。ずれていたときの手当ては第二号にあり、平面の位置のずれには座標補正を、標高のずれには標高補正をかけます(第640条第5項第二号)。数値が出てくるのはその後の補正の点検で、補正に使った既知点以外の既設点で単点観測をし、補正後の座標値や標高から求めた距離又は標高差と比べます(同第三号イ・ロ)。この較差の許容範囲は点検距離で2段に分かれ、500m未満なら50mm、500m以上なら点検距離の1/10,000が標準です(同第三号ハの表)。
横断測量の間接水準測量でGNSSを使う場合は、扱いが少し違います。第651条第5項第二号は観測を「1セット行う」とし、使用衛星数・観測回数・データ取得間隔は条件点と同じ値を標準としています。セット間較差の許容範囲は、ΔN・ΔEが20mmに加えて、高さ成分のΔUが30mmです(第651条第5項第五号の表)。条件点の表にはΔUの行が無く水平成分だけなのに対し、横断では高さを測るぶん、ΔUの許容範囲まで置かれています。初期化を行う観測点では、点検のための1セットの観測と再初期化後の2セット目の観測をしてから次の点に移ります(第651条第5項第四号)。
杭の残り方が変わるのは第651条第6項です。この項は、3つの方法による観測では「横断方向の見通杭の設置は行わないものとし、横断方向を直接決定することができる。ただし、点検測量のための末端見通杭を設置する。」としています。杭の表で白い杭として出てきた見通杭のうち、GNSSで横断を測った区間では途中の見通杭が無く、端の末端見通杭だけが残る、という形です。
標高をこれらの方法で求める場合は、ジオイド高を用いて楕円体高を補正して求めます(第633条第3項)。
点検の線|点検測量率5%と、平地・山地で違う許容範囲
測量が終わったあとの点検は、準則第13条が土台です。作業機関は適切な精度管理を行い、精度管理表と品質評価表を作成して計画機関に提出します(第13条)。第13条第3項は、作業の終了後速やかに点検測量を行うこととし、「なお、点検測量の許容範囲は、計画機関の指示による。」としています。路線測量の各条にある許容範囲の表は、いずれも「標準とする」と書かれた表です。原則は計画機関の指示で、指示が無いときの物差しが各条の表、という関係になります。
どれだけの割合を点検するかは、第13条第4項の表にあります。路線測量の細分にあたる行は、線形決定・中心線測量・縦断測量・横断測量がいずれも5%です。
点検で何と何を比べるかは、作業ごとに違います。線形決定では、条件点間の距離を測定し、座標差から求めた距離と比べます。距離を直接測れない場合はTSの対辺測定機能で測った距離を使うことができ、それでも測れない場合は、座標の決定に使った既知点以外の既設点から別に求めた座標との較差で比べます(第640条第7項・第8項)。IPの点検も同じ考え方で、許容範囲は線形決定の表を準用します(第641条第3項・第4項)。中心線測量は、隣接する中心点等の点間距離を対象に、線形決定の第7項の方法で点検します(第643条第6項)。
横断測量は比べ方が違います。点検測量率で選んだ横断面について再度横断測量をし、描いた横断面図を、先に描いた横断面図の中心点と末端見通杭を固定して重ね合わせ、横断形状を比べます。あわせて、中心杭と末端見通杭の距離と標高を、測定値と点検測量値で比べます(第651条第9項)。用地幅杭は、TS等で隣り合う用地幅杭点の間の全辺の距離を現地で測り、座標値から計算した距離と比べます(第656条)。
4つの表を並べると、次のようになります。
| 対象(条) | 区分 | 平地 | 山地 |
|---|---|---|---|
| 線形決定(第640条第9項)・IP(第641条第4項で準用) | 30m 未満 | 10mm | 15mm |
| 同上 | 30m 以上 | S/3,000 | S/2,000 |
| 中心線測量(第643条第8項) | 20m未満 | 10 ㎜ | 20 ㎜ |
| 同上 | 20m以上 | S/2,000 | S/1,000 |
| 横断測量(第651条第9項) | 距離 | L/500 | L/300 |
| 同上 | 標高 | 20mm+50mm√(L/100) | 50mm+150mm√(L/100) |
| 用地幅杭点間(第656条第3項) | 20m 未満 | 10mm | 20mm |
| 同上 | 20m 以上 | S/2,000 | S/1,000 |
出典:作業規程の準則 第640条第9項・第643条第8項・第651条第9項・第656条第3項の表。横断の標高の式は、L/100 が根号(√)の中に入る表記
表の違いは3点に絞れます。
1つ目は区切りの距離で、線形決定とIPは30m、中心線測量と用地幅杭点間は20mで、固定値と割合の式が切り替わります。
2つ目は平地と山地の差で、どの表も山地のほうが許容範囲が広く取られています。
3つ目は式の中の文字の意味です。線形決定・中心線測量・用地幅杭点間の表のSは、点間距離が測定できる場合は座標差から求めた距離、測定できない場合は既知点又は既設点からその点までの距離のうち短い方とされています(各表の備考)。横断測量のLは「中心杭等と末端見通杭の測定距離(m単位)」です(第651条第9項の表の備考)。
算出値の例を1つだけ挙げると、中心線測量の点検で点間距離Sが40mの平地なら、「20m以上 S/2,000」の行から40m÷2,000=0.02m=20mmとなります(第643条第8項の表からの算出値)。
点検を含む精度管理の結果は、作業ごとに精度管理表に取りまとめます(第640条第10項ほか、用地幅杭設置測量は第656条第4項)。点検の数字は、この精度管理表の上で確かめることになります。ここで表の値を少し超えていても、計画機関の指示が別にあればそちらが基準になるので、表だけを根拠に合否を言い切ることはできません。受け取った側は、計画機関の指示の有無を先に確かめ、指示が無い場合に各条の表と見比べる、という順で読むのが条文に沿った見方です。
用地幅杭設置測量と詳細測量、最後に受け取る成果
黄色い用地幅杭は、中心線から計算で位置が決まる杭です。第654条は用地幅杭設置測量を「取得等に係る用地の範囲を示すため所定の位置に用地幅杭を設置する作業」とし、第655条で方法を定めています。中心点等から「中心線に対して直角方向の用地幅杭点座標値」を計算し、近傍の4級基準点以上の基準点・主要点・中心点等から放射法等で設置したうえで、杭には測点番号や中心杭等からの距離等を表示します(第655条)。中心線の座標が先にあり、そこから直角に振った位置を計算で出してから現地に打つ、という順序です。
計画機関の指示で、これとは別の位置に用地幅杭点を置く場合も、その点の座標値を計算して放射法等で設置します(第655条第2項)。用地幅杭点の間の距離は座標値から計算で求め(第655条第4項)、用地幅杭点と中心点の位置を示す図が必要な場合は杭打図として作ります(第655条第5項)。点検のときに現地で測った距離と比べる相手は、この計算で求めた距離です。
詳細測量は、第652条で「主要な構造物の設計に必要な詳細平面図データファイル、縦断面図データファイル及び横断面図データファイルを作成する作業」とされています。第653条によると、詳細平面図データファイルの作成は第3編第2章の規定を準用し、詳細平面図データの地図情報レベルは250を標準とします(第653条・第653条第4項)。縦断面図と横断面図のデータファイルは、それぞれ縦断測量・横断測量の節の規定に基づいて作り(第653条第2項)、横断測量の観測は平地なら4級水準測量、山地なら簡易水準測量又は横断測量の節の間接水準測量に準じて行います(第653条第3項)。紙に出すときは、縦断面図の横の縮尺を詳細平面図の縮尺と同一とし、縦の縮尺は100分の1を標準とします。横断面図の縮尺は縦断面図の縦の縮尺に合わせることが標準です(第653条第5項)。
最後に何を受け取るかは、第659条が「路線測量の成果等は、次表を標準とする。」として表で定めています。表の列には細分のほかに「条件点の観測」と「IPの設置」が独立した欄として並んでいます。成果の種類ごとに、どの作業で作るものかを整理すると次のとおりです。
- 線形図データファイル:線形決定。線形地形図データファイルと引照点図:中心線測量
- 縦横断面図データファイル:縦断測量・横断測量・詳細測量。詳細平面図データファイル:詳細測量
- 精度管理表:条件点の観測・IPの設置・中心線測量・仮BM設置測量・縦断測量・横断測量・詳細測量・用地幅杭設置測量(線形決定の欄は空欄)
- 観測手簿:条件点の観測・仮BM設置測量・縦断測量・横断測量・詳細測量
- 成果表:条件点の観測・仮BM設置測量・縦断測量・詳細測量(横断測量の欄は空欄)。計算簿:線形決定・条件点の観測・IPの設置・中心線測量・用地幅杭設置測量
- 品質評価表とメタデータ:仮BM設置測量・縦断測量・詳細測量・用地幅杭設置測量
表に無い資料を別に作った場合は「その他の資料」として整理し、観測手簿と成果表を併用する様式も使えます(第659条第2項)。成果を受け取るときは、この一覧と納品物を突き合わせ、精度管理表が作業ごとにそろっているかを最初に見ると、抜けに気づきやすくなります。
路線測量に関する情報まとめ
- 路線測量とは:線状築造物(道路、水路等幅に比べて延長の長い構造物)建設のための調査、計画、実施設計等に用いられる測量(第636条)。応用測量の4区分の1つで(第629条)、河川・水路の新設や改修もこの章を準用(第660条第2項)
- 8つの細分:作業計画・線形決定・中心線測量・仮BM設置測量・縦断測量・横断測量・詳細測量・用地幅杭設置測量(第637条)。並びは条文の順で、IPの設置は線形決定の節の中の条
- 杭の色(路線測量の細分に出てくる杭):青=役杭・IP杭、赤=中心杭・縦断変化点杭、白=引照点杭・見通杭、黄=用地幅杭(第634条)
- 中心点の間隔:道路の実施設計で20m、計画調査で100m又は50mなど、種別ごとの標準(第643条第3項)
- 高さ:仮BMは0.5kmが標準で平地3級・山地4級、縦断は平地4級・山地簡易(第646条・第649条)。横断は中心線の接線に直角方向(第651条)
- GNSS:条件点等は2セット・ΔNΔE20㎜、横断は1セット・ΔU30mmまで、見通杭は置かず末端見通杭だけ(第640条・第651条)
- 点検:点検測量率5%、許容範囲は計画機関の指示が原則で、各条の表は標準(第13条)
以上が路線測量に関する情報のまとめです。
受け取った資料の読み方は、点検の数字なら計画機関の指示があるかどうかが先で、指示が無いときに第640条第9項・第643条第8項・第651条第9項・第656条第3項の表のどれと比べるかが決まります。杭のほうは、色と打たれた位置(中心線上か、中心線から直角方向か)を第644条・第649条第3項・第651条第2項・第655条のどの条の杭かに当てはめると、役割が条文で特定できます。
